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これからの登山にむけて、YAMAPからみなさんへのメッセージ【2020/5/13】

YAMAP代表の春山慶彦です。

新型コロナウイルスの全国的な感染拡大を受け、4月9日に「登山と自然を愛するみなさんへ」と題して、YAMAPから「Stay home」のお願いをしました。

ゴールデンウィーク期間中は、遠征登山を計画していた方も多かったかと思いますが、YAMAPのデータからは自粛の動きが見て取れました。また、長野県のゴールデンウィーク中の遭難事故数が過去10年で最小となるなど、みなさんの努力が結果として現れていることを心強く感じております。

一方、今後、登山活動をどう再開していけばよいのか、みなさんも悩まれていると思います。このnoteではこれからの登山の見通しについて、私の考えを共有いたします。参考の一助になれば幸いです。

ーーー更新情報ーーー

5月14日、東京都、神奈川県、埼玉、千葉、北海道、京都府、大阪府、兵庫県の8都道府県を除く、39都道府県の緊急事態宣言が解除されました。上記8都道府県は引き続き特定警戒都道府県となっています。

5月25日、緊急事態宣言が全国で解除されました。

ーーーーーー

見えてきた出口 〜 感染拡大の予防と社会経済活動の両立 〜

5月4日に、スポーツ庁から各スポーツ団体に対して「緊急事態宣言の延長についての連絡」がありました。

スポーツ庁からは

・緊急事態措置を実施すべき期間を5月31日まで延長
・感染拡大の防止に向けた取り組みを継続

という内容が伝えられており、

特定警戒都道府県とそれ以外の特定都道府県では、感染の状況等が異なることから、特定警戒都道府県においては、引き続き、これまでと同様の取組が必要である一方、それ以外の特定都道府県においては、「三つの密」の回避を中心とした、より社会経済活動の維持との両立に配慮した取組に段階的に移行していくこととする。

特定警戒都道府県:
特に重点的に感染拡大の防止に向けた取組を進めていく必要がある東京都及び大阪府、北海道、茨城県、埼玉県、千葉県、神奈川県、石川県、岐阜県、愛知県、京都府、兵庫県、福岡県の13都道府県

特定都道府県:緊急事態宣言の対象区域に属する都道府県(全47都道府県)特定警戒都道府県では、引き続き外出を自粛し、人との接触機会の低減を要請する一方、それ以外の特定都道府県では、感染拡大の予防を継続しながら、外出自粛を緩和し、社会経済活動の再開を促す発表がなされています。

とも記載されています。

特定警戒都道府県では、引き続き外出を自粛し人との接触機会の低減が要請されていますが、それ以外の特定都道府県では、感染拡大の予防を継続しながら外出自粛を緩和し、社会経済活動の再開を促すという方向性です。

それに伴い、特定都道府県のエリアでは登山活動も自粛から解禁へと向かっていくものと思われます。


"Stay home"から"Play in your home mountains"へ

そもそも、登山は野外のアクティビティです。登山中、密集・密接・密閉の「三つの密」はほぼありません。また、山に登ることで足腰が鍛えられるだけでなく、素晴らしい景色を見て心が洗われたり、森林を歩くことでリフレッシュできたりするなど、心身の健康維持、増進につながるアクティビティでもあります。

ただし、公共交通機関での移動や休憩場所への立ち寄りなどにおいては「三つの密」に該当するケースがあります。地域の事情を踏まえながら、登山を再開する場合においては、新型コロナウイルスの感染拡大の予防に努めながら、以下の点に気をつけるようにしましょう。

・公共交通機関の利用は極力控える
・都道府県をまたいでの遠征登山は控える
・移動の際は立ち寄らずに帰宅する
・複数人で登る場合は、ソーシャルディスタンス(約2m)をとる
・地域住民の方への配慮を忘れず、地域のルールや方針を事前に確認する
・医療機関や救助隊に負担をかけぬよう、危険を伴う登山は避ける

Play in your home mountains.

里山や低山など、暮らしている街の近くの自然を愛で、楽しむ機会にしていきましょう。

最後に

地域によって感染者数が減っているとはいえ、新型コロナウイルスの決定的な治療薬はまだ存在していません。また、感染拡大の第2波、第3波が来ることも予想されます。引き続き感染拡大の予防に努めながら、厳密な自粛から社会経済活動の再開へと、一歩一歩移行していきましょう。

最後に、今回の新型コロナウイルス感染症に対し、長期に渡り医療の最前線で活動されていらっしゃる医療関係者のみなさま、昼夜を問わず対策にあたっていらっしゃる関係者のみなさまに、心より感謝と敬意を申し上げます。

2020年5月13日 
株式会社ヤマップ 代表取締役  
春山慶彦

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参考①:登山中は、マスクの有無よりもソーシャルディスタンスを
同志社大学スポーツ健康科学部の石井好二郎教授が、ジョギングに関する動画の中で、

WHOの新型ウイルス75,000件を超える症例報告でも、屋外での運動による感染は報告されていません。もちろん、飛沫がかかるような距離での運動は、感染の危険性があるので、人ごみを避け、人とは1.8〜2m以上の距離を空けることが肝心です。

マスクの有無でいさかいが起こるのは悲しいことです。それよりも重要なのは、人との距離を保つことです。

と述べられています。

参考②:NHK「緊急事態宣言延長下の行動制限について」
https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/emergency/#mokuji0

参考③:福井県、休業要請の一部解除へ(日経新聞)
家族での外食や、バーベキューなどの屋外活動については「家族おでかけDays」として、先行して7日から自粛要請を解除。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO58786330V00C20A5000000/

参考④:山梨県は登山の自粛を5月31日まで継続https://www.pref.yamanashi.jp/kankou-sgn/tozan_sangakujouhou.html?fbclid=IwAR0mTI5PGsiFQXtJ87fYZD8tTgGtZSaOrRqnVo03hMgN4rak7SY6pM7iim8



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コメント (2)
影響力のあるサイトの運営者の方なのであえて書きます。2点です。
ワクチンと治療薬ができるまでは以前の登山には戻れません。
長期的には下記が必要だと思います。

難易度を下げても遭難は起きます。
感染者であることを前提に救助する体制を作る必要があります。

山小での宿泊は必要ですが、テントであれ小屋であれ収容人数の制限が必要であり、その状態では経営が成り立ちません。山域ごとに民間と官やガイドやツーリストや山岳会、登山サイトで仕組みを作っていかないと維持できない。例えばスイスのSACです。
Hirooさんのおっしゃる通り、影響力のある代表の引用なので、余計なことかもしれませんが、参考①についてコメントさせていただきます。
動画の背景に出てくるWHOはScientific Brief 29 March 2020でした。
「屋外」「運動」に関する参照や単語はありません。airborne transmission was not reported という研究報告の引用をおそらく石井さんが誤解されたと推察します。
「空気感染は報告されなかった」と「屋外での運動による感染」とはずいぶん違いませんか。
引用なさると、内容を同意、推奨したと誤解されます。石井氏の個人的な意見を紹介するのに、確認せずに「WHO」まで触れる必要はなかったのでは、と感じました。
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